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投資信託のリスク

たとえばある投信の過去の成績が「リターン年５％、リスク（標準偏差）年20％」、これは何を表しているのか。

リターンは過去に平均して年５％上がったということ。

リスクは平均値を中心にどれくらいの散らばり方をするかを示す統計学の考え。中心のプラ ス、マイナス１標準偏差の間に、約68％の確率で値動きがおさまるというもの。

　　（日本経済新聞より）

この投信はリターン５％を中心にして、上下に20％（つまりマイナス15％からプラス25％）の範囲で動く確率が約68％（100年のうち68年）。マイナス15％より下がる確率も、残り32％の半分で約16％（100年のうち16年）あることを表しています。

プラスマイナス２標準偏差は統計学上、約95％の確率。この投信の場合、２標準偏差にあたるのは20％×2＝40％。つまり95％の確率で、値動きがマイナス35％からプラス45％におさまることを表しています。

過去のデータはあくまで参考程度とする必要はありますが、リスクの数値は金融危機のような特殊な時期を除けばあまり大きくは変わらないことが多く、値動きの大きさのイメージをつかむことができます。

リスクを減らす分散投資

分散投資とは、一つの投資対象に資金を集中するのではなく、できるだけ多く、できるだけ 値動きが異なる投資対象に分散して投資すること。

投資先のどれか一つの値段が大きく下がったとしても大きな損失を回避することができたり、どれかが値下がりしたときでも別のどれかが値上がりすることで、全体の価額の変動を小さくゆるやかにできる可能性が高くなります。

長期的に一定の（当初目標とした）利子・配当や値上がり益が取れればよく、短期的な値動きにヒヤヒヤしたくないという方に適した投資方法です。

①銘柄分散
たとえば株式に投資する場合、ひとつの銘柄に絞らず、いろいろな規模・業種の個別銘柄に投資しますが投資信託の場合、ひとつのファンドで幅広い銘柄に投資が行なわれていますので銘柄分散を考える必要がありません。

②資産分散
投資信託で考えるべき分散投資は資産分散です。株式や債券など異なる種類の資産にどのように資金を振り分けるかが重要になります。最も基本的な資産分散の組み合わせは株式と債券への分散。株式は企業の成長によって長期的には債券よりも高いリターンが期待できます。ただし、景気が良い時は利益が上がって株価も上がりやすく、不況期には逆のことが起こりやすいので、短期的なリターンは変動が大きくなります。

一方債券は、好不況にかかわらず決められたクーポン収入をもらえて、満期まで持てば元本が戻ってきますから、株式に比べて安定性が高いといえます。ただし、その分長期的なリターンは株式よりも低いのが一般的です。安定性が高いために株式とは反対に、不況の時には価格が上がりやすくなります。

投資対象となる資産は、株式と債券のほかREITやコモディティなどがあります。さらに海外の資産にも目を向ければ、投資対象はさらに広がります。

国内外のいろんな資産への投資が小額から可能な投資信託は、分散投資の手段として最適な商品といえます。